クラウドサービスとは？概要やメリットデメリットについて詳しく解説！

クラウドサービスの販売・導入サポートを行っている株式会社FINEXTです。

このページでは「そもそもクラウドサービスってなに・・・？」という方に向けて、クラウドサービスの一般論とメリットデメリットについて記載しています。

クラウドサービスとは？

クラウドサービスとは、インターネット経由でさまざまなサービスを提供する事業です。

クラウド事業者はアプリケーションだけでなく、ストレージやサーバーなど幅広く提供しています。

一般的に、クラウド事業者側が保守・運用を行ってくれるため、利用者は手間・コストを掛けずサービスを利用することができます。

クラウドサービスの種類

クラウドサービス３種類ーIaaS 、PaaS、SaaSー

クラウドサービスは大きく分けて３つあり、利用者とクラウド事業者の管理する範囲が異なります。

Saas (Softwawe as a Service | サース)

ソフトウェアを提供するクラウドサービスです。

アプリケーション機能だけが提供される形態で、事業者側が保守や管理を行うため、利用者側はメンテナンスをする必要がないといった特徴があります。

ZOOMやSlack、マネーフォワード クラウドなどが代表的なサービス例となります。

Paas (Platform as a Service | パース)

データベースやプログラム実行環境など、開発環境を提供するクラウドサービスです。

利用者は、サーバーなどの設備を整える必要がなく、開発環境を手に入れることができます。

Salesforceやkintoneなどが代表的なサービス例となります。

Iaas (Infrastructure as a Service | イアース)

サーバーやメモリなどインフラを提供するクラウドサービスです。

基本的にはハードウェアだけが提供・管理されるため、利用者はミドルウェアや各種ソフトウェアを自分で用意し、運用していく必要があります。

利用に際して、専門知識・人材を要する分、柔軟性や自由度は非常に高いサービスとなります。

AWSやAzure、Google Cloud Platformなどが代表的なサービス例となります。

パブリッククラウドとプライベートクラウド

クラウドサービスは、事業者が提供する形態によって、複数の利用者が同じ構成で共有するパブリッククラウドと利用者ごとに専用で構築されるプライベートクラウドとに分けることができます。

パブリッククラウド

パブリッククラウドは同じ環境やアプリケーションを不特定多数の利用者に提供する形態です。

基本的には誰でも契約し、利用料金を支払うことですぐにサービスを利用できます。

一般的に「クラウドサービス」という場合、パプリッククラウドを指すことが多いです。

同じ環境を提供している都合上、自社都合で大幅にカスタマイズすることはできませんが、その分使用料は低めに設定されている傾向があります。

プライベートクラウド

プライベートクラウドは利用者ごとに専用の環境を構築してサービスを提供する形態です。

利用者は専有的に環境を利用できるため、自由度の高いカスタマイズを実施できます。

自由度が高い一方、利用料は高額になることが多い傾向があります。

クラウドサービスを利用するメリット６つ

メリット①　保守やメンテナンスの手間が掛からない

クラウドサービスはクラウド事業者側が保守・メンテナンスをしてくれるため、メンテナンスの手間が掛かりません。

特にバックオフィスのシステムでは、法令改正に伴って都度保守・メンテナンスをする必要があるため、クラウド化することで絶大なる効果を発揮します。

法令について学習するコストも削減できますし、法令遵守した対応方法の検討をする時間・実際にシステムをメンテナンスする時間を削減できます。

また、企業規模が大きくなるにつれ、サーバーやネットワークの構築が煩雑になり、専門の部署を設置する必要が出てくるでしょう。

クラウドサービスを利用すれば、サーバー代・保守代・情報関連部署の設置を削減でき、大きくコストダウンできると考えられます。

メリット②　業務効率化に繋がる

クラウドサービスはクラウド事業者が保守・メンテナンスを実施することから、サービス継続に伴いAPI（Application Programming Interface）も広がっていくことが多いです。

APIとは簡単にいうとサービスとサービスを繋ぐ技術のことです。

かつてはお店のHPでアクセス方法に手書きや自作の地図が載っていましたが、今はGoogleマップが載っていることがほとんどではないですか？

この技術がAPIであり、各社のHPとGoogleマップというサービスをAPIで繋いでいることとなります。

APIを活用することでサービス同士が繋がり、手入力や転記など手作業の必要があった業務が自動化されるようになっています。

クラウドサービスを利用することでAPIの恩恵を受け、手作業を削減・業務を効率化することができるでしょう。

メリット③　利用できる場所が多い

クラウドサービスはWeb上で展開しているサービスのため、ネット環境さえ整っていればPC・スマホからいつでもアクセスできます。

オンプレミス型のシステムでは専用のPCにアクセスする必要があるため、リアルタイムな情報アクセスが難しいというデメリットがありますが、クラウドサービスでは解消できます。

このアクセスのしやすさがあるため、クラウドサービスを活用することでテレワークの実現も視野に入れることができるでしょう。

メリット④　データ共有がスムーズ

クラウドサービスではインターネット回線があればどこにいても、パソコンやスマートフォンからアクセスし、データの共有がスムーズにできます。

データの共有がスムーズとなれば、データを格納しているPCにアクセスしないと仕事ができないといった事象も防ぐことができ、コミュニケーションコストも削減できます。

税理士や監査法人に確認依頼する必要がある業務などは書類のやり取りをせずとも、クラウドサービスのIDを付与すればやり取りが完了し、大幅にコミュニケーションコストを削減できます。

メリット⑤　人材確保できる可能性が高くなっている

クラウドサービスは利用者共通環境である点・アクセス性が高い点から人材が不足しがちな昨今でも人材確保できる可能性が高いと言えます。

例えば、マネーフォワード クラウドで経理処理をクラウド化した場合、マネーフォワード利用経験のある経理担当者を全国から募集でき、副業やスポット依頼人員を確保できる可能性も高くなります。

自社の込み入ったカスタマイズをしたシステムで人材を確保する場合、採用から教育まで時間がかかり実際に活躍いただくまではかなりの時間が掛かるでしょう。

クラウド化することによって、人材流動性を高め自社の戦略幅も広げることができるでしょう。

メリット⑥　BCP対策ができる

災害や有事が発生した際に事業継続・早期復旧を図るための計画を、あらかじめ準備しておくことをBCP（Business Continuity Plan｜事業継続計画）と呼びます。

クラウドサービスはBCPの一案としても有効です。

ほとんどのクラウドサービスは、データやシステムが利用者側が管理するのではなく、クラウド事業者側が管理しています。

自社の所在地域で大規模災害があった際やサーバーなどの損害が生じた場合でも、データはクラウド事業者が保持しているため、安全にデータを管理することができます。

加えて、クラウド事業者によっては、災害に強い立地や複数のデータセンターでデータを管理しているため、自社でサーバー管理するよりもよっぽど安全と言えるでしょう。

クラウドサービスのデメリット２つ

デメリット①　カスタマイズできる範囲に限界がある

クラウドサービスはWeb上で提供された環境で操作する性質上、カスタマイズ性に限界があり、ツールに業務を合わせる必要も出てくることがあります。

オンプレミス型システムではその人しかできない業務＝属人化業務が発生しがちです。

一方、クラウドサービスではツールに業務を合わせる・データ共有がスムーズなことから属人化を排除でき、強い組織を作ることもできます。

デメリットに記載はしましたが、属人化を防ぐことができるメリットでもあり、人材不足な昨今では武器にすることもできるかもしれません。

デメリット②　事業者の都合でサービスが終了してしまうことがある

クラウドサービスは提供する事業者が事業を終了してしまった場合、利用できるシステムがなく業務が滞ってしまう恐れがあります。

クラウドサービスを利用する際は解約した際のデータの取り扱い、運用の代替手段も考慮した上で利用するとより安全性が高いでしょう。

また、事業終了だけでなく日々の利用でも、クラウド事業者側のサーバーエラーなどでサービスにアクセスできず、業務が滞ってしまうこともあります。

クラウド事業者の利用規約にはSLA（サービスレベル契約）が記載されています。

SLAに月○%の時間アクセスできる状態であることなど、最低稼動保証なども記載してあるため、契約の際は事前に確認しておきましょう。

クラウドサービスの比較・選定ポイント３つ

ポイント①　クラウド事業者の安定性を確認する

クラウドサービスはクラウド事業者がメンテナンス・保守をするため、クラウド事業社の事業継続性の確認が重要となります。

同じようなサービスが多い領域では競合競争も激化しており、「事業終了でサービスが使えない・・・」という日が来るかもしれません。

カレンダー予約サービスなどはサービス終了も多かったですね。

これから利用するクラウドサービスの提供事業社が安心して利用できる企業規模なのか、利用終了した際の対応はどうするのかは事前に確認しておきましょう。

特にバックオフィスの証憑保管年数が定められている領域（電子帳簿保存法の対応）などは注意が必要です。

ポイント②　自社に必要な機能・製品を見極める

クラウドサービスはカスタマイズ性があまりないため、用意されている機能を利用することとなります。

あまりに自社の運用と機能がかけ離れていては実務が回らなくなってしまいますし、自社の運用に対し機能が多すぎると割高で利用することとなります。

クラウド化で実現したいことは何なのか、それに対してMUSTで必要な要件とWANTで欲しい要件はなんなのかよく洗い出した上でベストなサービスを見極めましょう。

ポイント③　統一できる部分は同じメーカーに統一する

クラウド化が流行になり、一通り導入し終わったお客さまからの相談で一番多いうちの一つが、クラウド化で逆に非効率になってしまったというご相談です。

詳しく伺ってみると、各業務領域でバラバラのシステムをその場その場で導入してしまっているため、全体として連携できていない・各システムのアクセスや操作方法習得が大変ということが多いです。

クラウドシステムを検討する際はバックオフィス・営業支援・販売管理など大きな業務の括りの中でできる限り同じメーカーに統一した方が連携性もよく、操作方法習得も楽になる可能性が高いです。

検討初期の段階から、最終的なあるべき像を描いて導入を進めていくと、クラウド化が上手くいく可能性が高まります。

そんなこと言っても、「システムの入替なんてそう何度も経験するものじゃないし、それができたら苦労しない！」と思いますよね。

そんな時はぜひ当社をご活用ください！

FINEXTではマネーフォワード クラウド・kintoneを中心としたバックオフィスのクラウドサービスをご案内させていただいてます。

「バックオフィスをクラウド化したいけど、よくわからない・・・」という方も気軽にご相談ください。

まとめ

DX化が推進される中、クラウドに移行する企業も増えてきています。

総務省の令和５年通信利用動向調査によると、77.7%の企業は一部または全社的にクラウドサービスを利用しているそうです。

また、そのうち約9割が「非常に効果があった・ある程度効果があった」と回答しており、クラウドサービスの導入が効果的なのは明らかになっています。

一方、導入状況を資本金別で見てみると資本金50億円以上の大企業は97.5%利用している一方、資本金1000万未満の企業は54.8%しか利用できていません。

IT人材が不足しがちな中小企業においては、クラウドサービスの選定・導入・定着はまだまだ高いハードルがあると言えます。

しかしながら、使いこなせば業務効率化・コスト削減・経営指標見える化・テレワーク実現 etc・・・など効果的なことは間違いありません。

当社のようなクラウドサービス支援事業者をうまく活用して導入・選定・定着を乗り切るのも一つの手だと思って検討してみてもらえると幸いです。